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「神奈川県における職場女性の運動促進プログラムの健康への影響」について、ポスター発表を行いました

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 女性の健康プロジェクト(リーダー 吉田穂波教授)では、女性が働きやすい環境の実現に向け、就労女性の働き方?生活習慣と健康との関連に係る調査研究を進めています。

 活動の一環として、2月1日(土)と2日(日)に合同開催された、第31回日本行動医学会学術総会と第26回日本子ども健康科学会学術大会にて、「神奈川県における職場女性の運動促進プログラムの健康への影響」と題するポスター発表を行いました。

【発表概要】

背景?目的

運動習慣は健康に良い影響を与えるとされているが、神奈川県の女性が腰痛や肩の痛みを抱える確率は、他県の女性よりも高いことが報告されている。

そこで、神奈川県は、2023年に働く女性に対して運動促進プログラムを実施した。

本研究は、この運動促進プログラムが女性の運動習慣や健康に及ぼす影響を明らかにしたものである。

対象者

県が実施した職場訪問エクササイズ事業に参加した35事業者の女性従業員390名

データ収集

アンケート調査(年齢、身体の状況、運動習慣等)を、プログラム開始前、全5回のプログラム終了直後、終了後2ヶ月経過時点で実施

分析方法

対応のある検定により時間の経過による変化を評価した。

倫理的配慮:本研究は神奈川県立保健福祉大学倫理審査委員会の承認を受けた(SHI41号)。

結果

3回分のアンケート調査に全て回答した参加者は319人(81.8%)。

健康問題による生活影響があると回答した者は、プログラム開始前には25%(80人)であったが、プログラム終了時には13%(41人)に減っており、有意な改善が見られ、その状態は2ヶ月後にも持続していた。

肩こり、腰痛、関節痛は、プログラム終了時には開始前と比べて低下しており、さらに2ヶ月後にも継続して低下していた。

また、プログラム実施により運動習慣が増えていることが確認され、プログラム終了から2ヶ月経過後も運動習慣に有意な低下はみられず、むしろ増加傾向にあった。

考察?結論

本研究より、働く女性を対象とした職場を通した運動促進プログラムが身体的健康の改善に有効であることが示された。

勤務時間内のわずかな時間のエクササイズ介入により、介入後も運動習慣が促進されたことから、就労者の健康増進に寄与したと考えられる。

今回、企業で雇用されている女性に合わせた運動促進プログラムが参加者の身体的健康に及ぼす効果を評価できた。

このことにより、働く女性に特化した運動習慣を提供することで、労働衛生分野に貢献することが期待される。

今後はさらに長期的な追跡調査を実施し、このような職場における運動促進プログラムの効果を明らかにしていきたい。

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